日本シイエムケイの平均年収は?年齢・勤続年数・従業員数・業績まで
日本シイエムケイは、プリント配線板を製造・販売する会社です。
日本シイエムケイの平均年間給与は約658万円です。連結の従業員4,304名のうち、日本シイエムケイ単体は1,129名で、平均年齢は49.38歳、平均勤続年数は20.09年です。
データ基準日は2026年3月31日、出典は有価証券報告書(2026年3月期)です。
日本シイエムケイの平均年収
日本シイエムケイ(提出会社)の平均年間給与は約658万円(6,578,757円)です。
| 項目 | 日本シイエムケイ(提出会社) |
|---|---|
| 従業員数 | 1,129名 |
| 平均年齢 | 49.38歳 |
| 平均勤続年数 | 20.09年 |
| 平均年間給与 | 6,578,757円 |
| 対前事業年度の増減率 | +8.3% |
出典: 有価証券報告書(2026年3月期) 第4「提出会社の状況」5「従業員の状況等」(2)。平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。
この数字は提出会社の日本シイエムケイ単体のもので、連結子会社の従業員は含みません。
日本シイエムケイの平均年収は他社より高いのか
当サイトの企業DBに収録した「電気機器」の106社(2026年3月期)の中で、日本シイエムケイの平均年間給与は86番目です。前後3社と並べると、次のとおりです。
| 会社 | 平均年間給与 | 平均年齢 | 平均勤続年数 |
|---|---|---|---|
| 太陽誘電 | 662万円 | 41.5歳 | 16.4年 |
| スタンレー電気 | 661万円 | 41.4歳 | 15.5年 |
| チノー | 660万円 | 43.01歳 | 18.32年 |
| 日本シイエムケイ | 658万円 | 49.38歳 | 20.09年 |
| 日本電子材料 | 642万円 | 39.7歳 | 12.6年 |
| タカノ | 642万円 | 44.7歳 | 16.0年 |
| アバールデータ | 633万円 | 43.2歳 | 16.2年 |
比べているのは、このサイトに収録した同じ業種の会社だけで、業界全体の順位ではありません。数字は各社の提出会社の単体の値です(キオクシアは最大人員会社のキオクシア株式会社)。平均年齢や職種の構成が違う会社を比べると、差が出ます。
日本シイエムケイの年収を製造業の年齢別の平均と比べると
日本シイエムケイの平均年齢は49.38歳で、45〜49歳の階級にあたります。同じ従業員1,000人以上の製造業の、同じ年齢階級の平均年収は833.3万円です。日本シイエムケイの平均年間給与は、これより約175万円低い水準です。
| 区分 | 平均年収 | 備考 |
|---|---|---|
| 日本シイエムケイ(平均49.38歳) | 658万円 | 有価証券報告書(提出会社) |
| 製造業・40〜44歳 | 797.9万円 | 平均42.5歳・勤続16.0年 |
| 製造業・45〜49歳(同じ年齢階級) | 833.3万円 | 平均47.5歳・勤続20.4年 |
| 製造業・50〜54歳 | 848.5万円 | 平均52.5歳・勤続25.9年 |
出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(e-Stat)産業大分類 第1表 E製造業・学歴計(2026年3月24日公表)。一般労働者・民営事業所・10人以上・男女計。2025年6月分の賃金。
比べるときの注意点は3つあります。
- 統計の年収は、きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額で換算した値です。有報の平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含む提出会社の実際の支給額で、集計の方法が違います。
- 統計は製造業全体(学歴計・男女計)の平均です。化学・電機など業種ごとの差や、学歴・職種の構成は反映されていません。
- 統計の年齢階級は5歳刻みで、階級の中の平均年齢(上の表の備考)は会社の平均年齢と一致しません。
日本シイエムケイの従業員数の推移
連結の従業員数は、2022年3月の4,854名から、2026年3月の4,304名になっています。
出典: 有価証券報告書(2026年3月期) 第1「企業の概況」1「主要な経営指標等の推移」。対象は連結です。
日本シイエムケイの業績
| 項目 | 2026年3月期 |
|---|---|
| 売上高 | 1,002億円(前期比+4.9%) |
| 営業利益 | 28億円(前期比-26.8%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 40億円(前期比+6.3%) |
| 設備投資 | 92億円 |
出典: 有価証券報告書(2026年3月期) 第5「経理の状況」連結損益計算書、設備投資等の概要(設備の状況)。金額は公表値を億円に四捨五入して表示します。前期比は、連結損益計算書の前期と当期の値から計算しています。
働き方に関する公表値
提出会社の公表値です。
- 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合: 4.3%
- 男性労働者の育児休業取得率: 100.0%
- 男女の賃金の差異(全労働者): 68.7%
- 男女の賃金の差異(正規雇用労働者): 70.9%
- 男女の賃金の差異(パート・有期労働者): 78.7%
出典: 有価証券報告書(2026年3月期) 第4「提出会社の状況」5「従業員の状況等」。指標の定義は有価証券報告書の注記によります。