新晃工業の平均年収は?2026年3月期の有報で解説
新晃工業は、空気調和機・ファンコイルユニットなどの空調機器の製造販売と、ビル管理事業を手がける会社です。
新晃工業の平均年間給与は約678万円です。連結の従業員1,701名のうち、新晃工業単体は770名で、平均年齢は41.0歳、平均勤続年数は15.0年です。
データ基準日は2026年3月31日、出典は有価証券報告書(2026年3月期)です。
新晃工業の平均年収
新晃工業(提出会社)の平均年間給与は約678万円(6,781千円)です。
| 項目 | 新晃工業(提出会社) |
|---|---|
| 従業員数 | 770名 |
| 平均年齢 | 41.0歳 |
| 平均勤続年数 | 15.0年 |
| 平均年間給与 | 6,781千円 |
| 対前事業年度の増減率 | -0.9% |
出典: 有価証券報告書(2026年3月期) 第4「提出会社の状況」5「従業員の状況等」(2)。平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。
この数字は提出会社の新晃工業単体のもので、連結子会社の従業員は含みません。
新晃工業の平均年収は他社より高いのか
当サイトの企業DBに収録した「機械」の62社(2026年3月期)の中で、新晃工業の平均年間給与は47番目です。前後3社と並べると、次のとおりです。
| 会社 | 平均年間給与 | 平均年齢 | 平均勤続年数 |
|---|---|---|---|
| タクミナ | 694万円 | 39.9歳 | 14.1年 |
| 日東工器 | 689万円 | 43.7歳 | 16.3年 |
| 日本トムソン | 687万円 | 39.6歳 | 15.8年 |
| 新晃工業 | 678万円 | 41.0歳 | 15.0年 |
| 新東工業 | 671万円 | 41.0歳 | 16.6年 |
| 昭和真空 | 665万円 | 45.4歳 | 19.9年 |
| 三櫻工業 | 662万円 | 43.2歳 | 16.8年 |
比べているのは、このサイトに収録した同じ業種の会社だけで、業界全体の順位ではありません。数字は各社の提出会社の単体の値です(キオクシアは最大人員会社のキオクシア株式会社)。平均年齢や職種の構成が違う会社を比べると、差が出ます。
新晃工業の年収を製造業の年齢別の平均と比べると
新晃工業の平均年齢は41.0歳で、40〜44歳の階級にあたります。同じ従業員100〜999人の製造業の、同じ年齢階級の平均年収は563.9万円です。新晃工業の平均年間給与は、これより約114万円高い水準です。
| 区分 | 平均年収 | 備考 |
|---|---|---|
| 新晃工業(平均41.0歳) | 678万円 | 有価証券報告書(提出会社) |
| 製造業・35〜39歳 | 524.0万円 | 平均37.5歳・勤続11.2年 |
| 製造業・40〜44歳(同じ年齢階級) | 563.9万円 | 平均42.5歳・勤続13.9年 |
| 製造業・45〜49歳 | 601.0万円 | 平均47.5歳・勤続17.6年 |
出典: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(e-Stat)産業大分類 第1表 E製造業・学歴計(2026年3月24日公表)。一般労働者・民営事業所・10人以上・男女計。2025年6月分の賃金。
比べるときの注意点は3つあります。
- 統計の年収は、きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額で換算した値です。有報の平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含む提出会社の実際の支給額で、集計の方法が違います。
- 統計は製造業全体(学歴計・男女計)の平均です。化学・電機など業種ごとの差や、学歴・職種の構成は反映されていません。
- 統計の年齢階級は5歳刻みで、階級の中の平均年齢(上の表の備考)は会社の平均年齢と一致しません。
新晃工業の従業員数の推移
連結の従業員数は、2022年3月の1,461名から、2026年3月の1,701名になっています。
出典: 有価証券報告書(2026年3月期) 第1「企業の概況」1「主要な経営指標等の推移」。対象は連結です。
新晃工業の業績
| 項目 | 2026年3月期 |
|---|---|
| 売上高 | 593億円(前期比+4.1%) |
| 営業利益 | 94億円(前期比-5.4%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 68億円(前期比-12.8%) |
| 設備投資 | 60億円 |
出典: 有価証券報告書(2026年3月期) 第5「経理の状況」連結損益計算書、設備投資等の概要(設備の状況)。金額は公表値を億円に四捨五入して表示します。前期比は、連結損益計算書の前期と当期の値から計算しています。
働き方に関する公表値
提出会社の公表値です。
- 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合: 1.3%
- 男性労働者の育児休業取得率: 86.7%
- 男女の賃金の差異(全労働者): 61.4%
- 男女の賃金の差異(正規雇用労働者): 62.5%
- 男女の賃金の差異(パート・有期労働者): 65.5%
出典: 有価証券報告書(2026年3月期) 第4「提出会社の状況」5「従業員の状況等」。指標の定義は有価証券報告書の注記によります。